インデックス投資

【自分年金】企業型DCでマッチング拠出ができない…iDeCoとの併用について

こんにちは!甲(@koublog2)です。今日は企業型DCとiDeCoの併用について解説していきます。

Xさん

企業型DCやってるけど…会社はあまり拠出してくれないしマッチング拠出も認められてない、どうすれば…?

iDeCoと併用できますよ!

ということで、今回はこんな方向けです。

  • マッチング拠出をしたいのに会社の規約で出来ない
  • 会社からの企業型DCに対する掛け金が少ない
  • そもそも会社に企業型DCの制度がない

そもそも企業型DCってなに?という方はこちらの記事もご参考ください。

関連記事:【老後の資産形成】企業型確定拠出年金(DC)とは?商品の選び方を解説

企業型DCでいくら積み立てれば老後2000万問題が解決するかについても解説しています。

関連記事:【老後2000万問題】企業型DC、結局いくら積み立てればいいのか解説

ということで、解説していきます。

iDeCoとの併用ができる条件

結論から申し上げますと、企業型DCとiDeCoの併用は可能ですが、条件を満たす必要があります。

iDeCoが使える条件
  • マッチング拠出ができない(会社の規約に無い)
  • iDeCoに加入できることが会社の規約にある
  • 企業型DCで会社からの掛け金が月額3.5万以下
  • 企業型DC、企業型DB併用の場合、DCの掛け金月額1.55万円以下

わりと複雑ではありますが、一言で言ってしまえば

会社

そんなに掛け金出してあげないけど、マッチング拠出も認めません!やるならiDeCo使えば?

という場合のみ併用できるという事ですね。ちょっと会社を悪者風にしてしまいましたが(笑)

いくらまでiDeCoで拠出できるのかについては、次で解説していきます。

拠出限度額について

出典:厚生労働省

こちらの図が、厚生労働省で説明されている現行の拠出限度額について示したものです。

先ほどの条件と照らし合わせると、

企業型DCのみの実施の場合、DCの掛け金が月額3.5万までであれば、iDeCoで併用できる金額は月額2万円です。

企業型DCとDBを合わせて実施している場合、企業型DCの掛け金が1.55万までであれば、iDeCoで併用できる金額は月額1.2万円です。

企業型DC,DBどちらも使用していない場合は月額2.3万円までですね。

口座開設について

ここまでの説明で、

Xさん

お…?自分の条件だったらiDeCoにも加入できそうだな…

と思った方は、iDeCo用の口座開設をしてみてください。

iDeCoで運用できる商品も、各証券会社によって異なります。個人的に企業型DCやiDeCoでおすすめしているのは米国株や全世界株へのインデックス投資を行っている商品です。

おすすめはSBI証券楽天証券ですね。

SBI証券の場合、選べる投資信託の商品数は83本、楽天証券の場合は32本です。

どちらにも、おすすめしている米国株や全世界株へのインデックス投資商品が置いてあります。

SBI証券の口座開設はこちらからどうぞ

口座開設は(無料)こちらから

楽天証券はこちらから飛べます。

口座開設は(無料)こちらから

まとめ

今回は、企業型DCとiDeCoの併用について解説しました。

再度まとめになりますが、iDeCoとの併用は下記の条件の場合可能です。

iDeCoが使える条件
  • マッチング拠出ができない(会社の規約に無い)
  • iDeCoに加入できることが会社の規約にある
  • 企業型DCで会社からの掛け金が月額3.5万以下
  • 企業型DC、企業型DB併用の場合、DCの掛け金月額1.55万円以下

また、iDeCoに拠出できる金額は、

  • 企業型DCのみの実施の場合、DCの掛け金が月額3.5万までであれば、iDeCoで併用できる金額は月額2万円
  • 企業型DCとDBを合わせて実施している場合、企業型DCの掛け金が1.55万までであれば、iDeCoで併用できる金額は月額1.2万円

となります。

会社が出してくれないのであれば、自分で備えておくくらいの気持ちで老後の安全を確保しておきたいですね

ということで、今日はこの辺で、それでは!

※6/21追記

入社時に知りたかったお金の話について以下の記事でまとめておりますので合わせてご活用ください。

新入社員とお金
【新入社員必見】入社時に知りたかったお金の話【貯金・投資・保険】自分が入社してから悩んできたお金の話について、「入社時に知っていれば…!」という観点で解説しております。知らないだけで損している情報は世の中にたくさんあるので、知らない人との差をつけていきたいですね。...
ABOUT ME
45歳までにFI(経済的自立)を目指す技術系若手社員